国際スポーツ競技における日本競争力の強化

今朝、桜井充参議員が参議院予算委員会で今後国際スポーツ競技会においてチームジャパンの強化に関する鳩山政府の財政支援について、鳩山首相と川端文部科学大臣との質疑応答を聞いた。チームジャパンはバンクーバーオリンピックでメダル５つしか獲得できなかった。それは隣の韓国や中国、そしてアメリカ、イギリス、ドイツ等の他の先進国のパフォーマンスと比べられない結果であった。

メディア報道でもあったように、桜井充参議員はチームジャパンのメダル獲得数は期待より遥かに低かった原因は国の財政支援が少なかったからであると指摘していた。ドイツ、アメリカ、イギリス、中国や韓国はバンクーバーオリンピックのために選手の強化費用はそれぞれ274億円、165億円、120億円、120億円、110億円にあったのに対して、チームジャパンが受けた公的支援は約27億円であった。こうして比較すれば、メダルの獲得数は公的支援額の大きさに比例していることが明らかである。それが故に、今後国際スポーツ競技に参加する日本選手の競争力を高めさせるために公的資金の導入額は大きくしなければならないというロジックが成立し、それを反対する人はいないのであろう。

確かにチームジャパンの国際競技において競争力を向上させるために政府の財政支援が不可欠であるが、そればかりではない。財政支援の他に民間企業や個人のスポンサーシップも極めて重要であるのも異論はない。しかしながら、もう少し創意的な取り組みを検討する必要があるように思う。

例えば、政府、民間企業や個人のスポンサーシップを超えて、長期的かつ持続的に日本の各地において地域に根ざすスポーツ選手の育成・強化を取り組むモデルの導入が考えられる。それに近い形はJリーグモデルであるが、それが殆どサッカーに限定している。つまり、地域に根ざすプロスポーツクラブを確立し、国際競技の種目を幅広くスポーツ選手の育成と強化、ひいては国際的に高い競争力を持つスポーツ選手を絶えず育てていく仕組みを展開していくことである。そのうえに、公的・民間・私的スポンサーシップを取り付ける。また、このような仕組みは実に地域の活性化にも繋がるという一石二鳥の効果がある。

分かり易い例はスペインのバルセロナスポーツクラブである。当クラブはサッカーのみならず、当地域の住民の支援を受けてレベル高い様々な競技の選手を抱えている。